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いい病院2011
2011年02月25日 掲載

CKD(慢性腎臓病)という概念

CKD(慢性腎臓病)の概念は、アメリカの腎臓病診療ガイドライン機構であるK/DOQIによって、2002年に初めて提唱されました。慢性的な腎機能の低下もしくは腎臓障害の存在は、末期腎不全となって透析療法や腎移植が必要になるだけでなく、そこに至るまでに心血管疾患により死亡することもあるという現状が示されました。

つまり、CKDという病態をもつ人々が末期腎不全の高危険群であるのみでなく、心血管疾患の高危険群であるということです。また、日本のCKD患者数は約1330万人にのぼり、透析にかかる医療費が年間1兆円を越える状況から、CKDは生活習慣病の基礎疾患と位置づけられ、CKD対策はわが国の緊急課題となったのです。

CKDの定義とは、まず、腎障害が3カ月以上持続することです。この腎障害とは形態的あるいは機能的な異常を示し、糸球体濾過量(GFR)の低下を問わないものを指します。次に、推定GFRが60ml/min/1.73m2未満が3カ月以上持続する状態をいい、この場合腎障害の有無は問いません。

CKDの有無別に見たCVD(心血管疾患)の累積発症率では、男女ともCKDがあると、無い群に比べ約3倍の発症率を示しています。また、脳血管疾患では相対危険度に有意差はありませんが、心血管病および虚血性心疾患ではCKDがあると危険度は高くなっています。したがって、CVD患者では定期的な検尿が必要です。

CKDの今後の対策

CKD対策としては、高血圧のコントロールと腎保護作用のある薬剤の投与と開発、糖尿病のコントロールと生活習慣の改善、禁煙指導、さらに早期発見のために高血圧患者、糖尿病患者の尿検査を行うことです。

重要なのは、かかりつけ医から腎臓専門医へのバトンタッチのタイミングと病診連携システムの構築です。これらは、CVDやESRD(末期腎不全)の発症予防にも繋がり、それは国民の健康の維持ということだけでなく、国家経済的にも医療費の削減という形で表れます。今後は腎臓専門医とかかりつけ医との連携や循環器専門医との連携がますます重要になります。

【特別寄稿】

菊池 史(きくち ふみと)

IMS(イムス)グループ
医療法人財団明理会 明理会中央総合病院 副院長
血液浄化療法センター長・腎臓内科部長

日本透析医学会認定透析専門医
日本腎臓学会認定腎臓専門医


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