| 週刊朝日『 皮膚科専門医特集』広告記事(2003年1月7日) | ||
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| 専門医制度とは--- |
医学会等の学術団体が独自に専門医としての資格の認定を行う制度。
厚生労働省に届け出、受理されると専門医師名を公表できる。 |
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国民の医療費負担の引き上げを機に、患者の医師選びの基準は一段と厳しくなっている。これまで、ほとんどの医学会が一定の経験のある医師をその学会の専門医として簡単に認定してきたが、これではあまりにも患者不在、医師優先の選定だと、患者団体などから強いクレームが出ていた。このため厚生労働省では、学会が単独で選定した専門医制度は一切認めていなかったが、２００２年４月から、医療法の一部を改正して、医師の専門医としての資格に認定基準を定めて、その基準に合った学会の専門医のみを正式に認め、患者が安心・信頼して選べる専門医の情報提供を正式にスタートさせた。これまで厚生労働省では、６つの医学会の専門医制度を承認してきたが、今回は「日本皮膚科学会」の専門医を紹介する。 |
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厳格な審査基準 | |||||||
| 厚生労働省は、患者への医療情報の提供について、患者の有利な判断基準となる情報は積極的に公開していく方針を強めている。 今回、厚生労働省が発表した各学会の専門医を一般に公表できる認定基準は、
国内には日本医師会加盟の医学団体を中心に１００を超える医学会があるとされているが、今回、これらの国の基準をクリアして専門医を公表できる医学会は、日本皮膚科学会などまだ６団体しかない。 |
| 皮膚科専門医 全国にわずか4,423人 |
| 日本皮膚科学会（会長 玉置邦彦 東京大学医学部皮膚科教授）では、皮膚科の専門医の認定にあたって、学会内に専門医制度委員会（委員長飯島正文
昭和大学医学部皮膚科教授）を設けるとともに専門医審査基準として （１）５年以上皮膚科診療の臨床経験や研究を行っている医師 （２）１５０単位以上の研修を受講し、試験及び面接で一定の成績を納めたもの （３）当面６年ごとにその診療技術などを評価して専門医資格を更新するなどの条件を設けている。 日本皮膚科学会によると、これまでこうした皮膚科専門医の審査基準に合格した医師は、４４２３人で、日本皮膚科学会加盟会員の43・６８％、全国の医師25万人からするとわずか１・７％しか、皮膚科の専門医はいないということになり、患者にとっては、専門医の資格は医師選びの大きな判断基準となる。特に、日本では、生活習慣や食生活の大きな変化などで、アトピー性疾患など、高度な診療を必要とする皮膚疾患が増えているだけに「皮膚科専門医」の公表は患者にとって大きな朗報となっている。 |
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